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プロは入らない!無駄な保険で損してませんか?

こんにちは。ファイナンシャルプランナーの宮木一暢です。

毎月、皆さんの通帳から引き落とされる数万円の保険料。あなたはその中身と目的を、自信を持って説明することができますか?

「万が一の備えだから、とりあえず入っておけば安心」 「親戚や職場の勧めで、なんとなく断れずに入った」 「テレビCMを見て、将来の病気が不安になったから」

もしそんな理由で加入し、毎月漫然と保険料を支払い続けているのだとしたら、少し立ち止まって考えてみてください。あなたは生涯で数百万円規模の「損」をしている可能性があります。

私たちファイナンシャルプランナー(FP)が家計見直しのご相談を受ける際、支出の中で真っ先にメスを入れるのが「生命保険・医療保険」です。なぜなら、驚くほど多くの方が「本来なら全く必要のない無駄な保険」に多額のお金をつぎ込んでいるからです。

実のところ、日々お金の仕組みを研究し、保険商品の裏側や社会保障制度を知り尽くしている私たちお金のプロは、一般的な方と比べて驚くほど保険に入っていません。必要最低限の掛け捨て保険だけでピンポイントにリスクに備え、浮いたお金はすべて貯蓄や投資など「自分の資産を増やすこと」に回しています。

今回は、子育て世代でありがちな、お金のプロが絶対に選ばない「無駄な保険ワースト3」を暴露するとともに、あなたが本当に手に入れるべき「正しい安心」の作り方、そしてプロに相談することの重要性について徹底解説します。

プロが選ばない「無駄な保険」ワースト3

1. 特約がてんこ盛りの「手厚い医療保険」

「がんになったら一時金が100万円」「入院したら1日1万円」「先進医療特約や女性疾病特約もつけて…」と、不安を煽られるままに特約を重ねた医療保険。これが無駄な保険の代表格です。

なぜプロは手厚い医療保険に入らないのでしょうか?理由は極めてシンプルです。日本には「高額療養費制度」という最強の公的医療保険がすでに用意されているからです。

この制度は、同じ月内の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合、超過分が国(健康保険)から払い戻される仕組みです。一般的な収入(年収約370万円〜770万円)の方であれば、たとえ大きな手術や長期入院をして医療費が100万円かかったとしても、窓口での最終的な自己負担額は月に8万〜9万円程度に収まります。

さらに、大企業の会社員や公務員の方であれば、健康保険組合からの「付加給付」があり、最終的な自己負担が月に2万〜3万円で済むケースすらあります。

月に数万円から10万円程度の出費であれば、わざわざ高い手数料を払って民間の保険に頼らなくても、手元に数十万円の貯金(生活防衛資金)があれば十分にカバーできます。つまり「手厚い医療保険」は、実は「手元に貯金が全くない人」のためのものなのです。医療の進歩により入院日数が短期化している現代において、長期入院を前提とした昔ながらの医療保険は、ますます費用対効果が悪くなっています。

2. 資産形成を目的とした「貯蓄型保険・外貨建て保険」

「掛け捨てはなんだかもったいない気がする。貯蓄代わりになる保険がいい」
この心理を突いて大々的に売られているのが、円建ての終身保険や学資保険、そして最近、銀行の窓口などでも激しく勧誘される「外貨建て保険」です。

結論から言います。「保険と投資は絶対に分けて考える」のがお金の鉄則です。

貯蓄型保険は、皆さんが支払った保険料がすべて貯蓄に回るわけではありません。支払ったお金の中から、「保険会社の経費(人件費、店舗代、パンフレット代、販売員への多額のコミッションなど)」と「万が一の死亡保障に回すお金」が大きく差し引かれ、残ったわずかなお金だけがようやく運用に回されます。つまり、最初から大きなマイナスからのスタートを強いられているのです。

特に外貨建て保険は、為替手数料や契約初期の控除費用(見えない手数料)が非常に高く設定されています。途中で教育資金や住宅資金が必要になって解約しようとしても、10年未満での早期解約では元本割れするリスクが高い商品がほとんどです。

今は新NISAやiDeCo(個人型確定拠出年金)など、税制面で圧倒的に有利な国のお墨付き制度があります。資産を増やしたいのであれば、手数料が格安な優良インデックスファンドをNISAで購入し、万が一の死亡保障は月々数千円の掛け捨て保険でカバーする。これが、最も合理的でコストパフォーマンスの高いお金の増やし方です。

3.ライフステージに合っていない「高額な死亡保険」

「自分に万が一のことがあったら家族が路頭に迷う」と考え、3,000万円、5,000万円といった高額な死亡保障がついた終身保険や定期保険に長年加入し続けている方がいます。しかし、本当にそれだけの金額が必要でしょうか?

例えば、独身の方や、夫婦共働きで子どもがいない世帯(DINKs)の場合、自分が亡くなった後に数千万円の生活費を残さなければならない相手はいません。自分のお葬式代や死後の身辺整理資金として、200万〜300万円程度があれば十分です。

また、小さなお子様がいるご家庭であっても、万が一の際には遺族に国から「遺族年金」が支給されます。会社員であれば遺族基礎年金と遺族厚生年金が合算され、残された家族の生活費の強固なベースとなります。

高額な死亡保険が本当に必要なのは、「子どもがまだ小さく、かつパートナーがすぐにフルタイムで働くのが難しい期間」など、ごく限られた条件と期間のみです。子どもが成長して独立に近づくにつれて、必要な死亡保障額は一気に下がります。昔勧められたまま、何十年も同じ高額な死亡保障を払い続けているというのは、典型的な家計のムダであり、保険会社の利益に貢献しているだけと言わざるを得ません。

保険を劇的にスリム化する「3つのステップ」

では、現在加入している「無駄かもしれない保険」をどう見直せばいいのでしょうか。以下の3つのステップで整理してみてください。

ステップ1:公的保険(社会保険)の最強の保障内容を知る

まずは自分が加入している健康保険や厚生年金(国民年金)で、どこまで保障されるのかを正確に把握しましょう。高額療養費制度、ケガや病気で働けない時の傷病手当金、遺族年金、障害年金など、日本は世界屈指の「社会保険大国」です。あなたはすでに、世界最高レベルの保険に入っているという事実を認識してください。

ステップ2:「生活防衛資金」を現金で確保する

生活費の半年〜1年分(目安として100万〜200万円程度)の現金を、いつでも引き出せる普通預金で確保しましょう。この「生活防衛資金」があれば、病気での短期入院や、急な失業、家電の故障といったトラブルの多くは自己資金で乗り切れます。現金の強みは、どんなトラブルにも使える「汎用性の高さ」です。

ステップ3:足りない部分だけを「掛け捨て」で補う

公的保険と自分の貯金(生活防衛資金)を足しても、どうしてもカバーしきれないリスク。それこそが、民間の保険の本当の出番です。
・小さな子どもが独立するまでの生活費(徐々に保障額が減る「収入保障保険」がおすすめ)
・貯金では到底賄えない、他人のモノを壊した・ケガをさせた時の高額な賠償責任(個人賠償責任保険や自動車保険)
これら「確率は低いが、起きてしまったら人生が経済的に破綻する大きなリスク」に対してのみ、安い掛け捨て保険でピンポイントに備えるのが正解です。

迷ったら一人で悩まず、「プロ」に相談しよう!

ここまで、保険の無駄を省くための基本的な考え方をお伝えしてきましたが、「理屈はわかったけれど、自分の場合は具体的にどうすればいいの?」と迷ってしまう方も多いはずです。

それもそのはずです。「本当に必要な保障額」は、年齢、家族構成、世帯年収、働き方(会社員か自営業か)、現在の貯蓄額、そして将来の夢や目標によって、100人いれば100通り異なります。これを自分一人で完璧に計算し、数ある保険商品の中から最適なものを見つけ出すのは至難の業です。

だからこそ、保険の見直しや家計の改善は、私たちのような独立したファイナンシャルプランナー(プロ)に相談することをお勧めします。

特定の保険会社の営業マンに相談すると、どうしても自社の商品を売り込まれてしまう可能性があります。しかし、中立的な立場のファイナンシャルプランナーであれば、あなたの人生全体のキャッシュフロー(お金の流れ)をシミュレーションした上で、「あなたは手厚い保障が必要な時期」「あなたはもう貯蓄があるから保険は解約して大丈夫」と、客観的で冷静なアドバイスをすることができます。

保険会社の「万が一の時、ご家族が困りますよ」というセールストークは、親心や家族への愛情を逆手に取った非常に強力な言葉です。しかし、その不安に月2万円のお金を払い続けることで、年間24万円、30年で720万円もの大金を失います。もしそのお金を年利5%の投資信託で30年間運用できれば、なんと約1,600万円もの資産に化けるのです。

保険を見直すことは、最も確実で、最も効果的な「資産形成の第一歩」です。

あなたが本当に手に入れるべきは、安心という名目で買わされた過剰な保険証券の束ではありません。不測の事態にも動じない「現金」と、正しい制度を知る「知識」、そして困った時に頼れる「プロのアドバイス」です。

「もしかして、私の保険も無駄が多いかも?」と少しでも感じた方は、ぜひ一度、プロフェッショナルにご相談ください。今日から、プロと同じ視点で家計をコントロールし、豊かな未来への第一歩を踏み出しましょう!

迷っていたら、とりあえず相談してみよう!!

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